2012.1 環境新聞に放射能調査・分析に関して弊社の事例が紹介されました
2012年1月18日発行の環境新聞に放射能調査・分析に関して弊社の事例が紹介されました。
放射能測定については日本環境の放射能検査・放射線測定ページをご覧ください。
2012.1 産業と環境2011年10月号に放射能分析を寄稿しました。
「産業と環境」2011年10月号 特別企画2 「本格化する放射能測定分析」
http://san-kan.co.jp/kankyo/backnumber/2011.10fs.html
●資料提供
「シンチレーションサーベイメーターを用いた土壌の放射能汚染調査」
産業技術総合研究所地質情報研究部門 主任研究員 丸茂 克美 先生
●寄稿
「食品中の放射能分析の概要」
日本環境株式会社 検査本部 製品分析課 山本 太一
放射能測定については日本環境の放射能検査・放射線測定ページをご覧ください。
2011.6 環境新聞の放射能に関する座談会に弊社社員が参加しました
環境新聞社が主催した「土壌表面の放射線測定」に関する座談会に弊社社員が参加しました。
環境新聞2011年6月8日：座談会「土壌表面の放射線現場測定の重要性を問う」
放射能測定については日本環境の放射能検査・放射線測定ページをご覧ください。
2011.5 業界専門誌に弊社の投稿記事が掲載されました
以下の業界専門誌に弊社の投稿記事が掲載されました。
「実装技術5月号」
タイトル：レアメタルの分析技術 ～小型家電などの製品及び環境試料を中心に～
「ジャパンフードサイエンス5月号」
タイトル：Eurofins食品分析の概要
掲載内容については下記営業部署にお問い合わせ下さい。
2011.4 日刊工業新聞に掲載されました
2011年4月5日発行 日刊工業新聞 企業の志魂(こころ)に弊社が掲載されました。
2011.3 弊社の試験所稼働状況について
お客様、関係機関各位
平素より、日本環境株式会社をご利用いただきまして、誠にありがとうございます。
この度の東北地方太平洋沖地震にて被害を受けられた地域の皆様に、謹んでお見舞い申しあげますと共に、一日も早い復旧を心よりお祈り申しあげます。
弊社におきましては、東京試験所（江戸川区 船堀）、検査センター（横浜市）ともに若干ガラス器具の破損等がございましたが、その他はさしたる損傷もなく
無事に乗り切る事ができました。しかしながら、電力供給不足が起こっていることと従業員の通勤の足の確保にやや難があり、お客様各位の納期的なご要望にお
応えできない場合が出てくる事が予測されます。
現在ご依頼を頂いている案件につきましては納期の変更なくご報告するよう全力を挙げておりますが、納期が遅れる予定のある物件につきましては、営業担当または営業部署から個別に連絡させて頂きますのでご理解頂きますようよろしくお願い申し上げます。
2011.2 大阪府環境調査・検査業務技術審査において適格であると認定されました
平成22年度大阪府環境調査・検査業務技術審査において、全区分で適格であると認定されました。 この審査は、大阪府が発注する環境調査・検査業務等の適正な履行を確保するため実施している審査です。 大阪府が発注する環境調査・検査業務の受託には事業実施前年度に発行された認定証が必要です。
技術審査制度 URL http://www.epcc.pref.osaka.jp/reaf/nintei/index.html
審査の詳細及び審査結果が、会社名で公表されています。
2010.11 会社ロゴマークを一新いたしました
ミッションステートメント(使命)の変更にあわせ、会社ロゴマークを一新いたしました。
新生日本環境にご期待下さい。
ミッション (使命)
我らが国籍は地球、美しい地球環境を守り、これを未来につなげ人々の幸福に貢献する
バリュー (日本環境の提供する価値)
１．顧客の利益を第一に考慮する(売り手よし、買い手よし、世間よしの三方よし)
２．品質管理を徹底し正確無比な情報を提供する
３．創造と破壊の精神によって社会変革に貢献する
４．透明かつ公正な経営を実践する
ビジョン (未来)
１．高い技術力と経験に裏付けされたラボ経営と環境ビジネスを推進している
２．社会のニーズに的確かつ迅速に対応できる組織となっている
３．社員一人一人が夢をもち続けられる会社運営を行っている
４．人々の幸福と快適な生活を追求し進歩しつづける会社となる
2010.9.14 産経新聞に掲載されました
2010年9月14日発行 産経新聞 企業の志魂(こころ)に弊社が掲載されました。
2010.5.31 世界最大の食品検査機関－Eurofins－の日本法人と食品検査事業で業務提携
日本環境は、2010年5月31日、ユーロフィンサイエンティフィックグループ（本社:フランス・ナント、最高経営責任者:ジル・マーティン、英 名:Eurofins Scientific S.E..、以下 ユーロフィングループ）が2009年に設立した日本法人ユーロフィンアナリティクス株式会社と、食品検査事業について業務提携を行いました。当面は、弊社が代理店としてユーロフィンが提供する分析サービスを日本国内のお客様へ提供致します。食品検査については、こ れまで厚生労働省の登録検査機関として輸入食品の命令検査や農林水産省や検疫所など官公庁からの受託業務を中心に食品検査業務を実施してきましたが、今回 の業務提携を機に検査員も増員し事業の拡大を目指します。
ユーロフィンサイエンティフィックグループは世界30カ国に150の検査施設を有し、年間売上高約9億ドル（810億円、90円/＄換算）、従業員 8,000人からなる世界最大の分析検査グループで、食品・医薬・環境・コンシューマープロダクト産業や各政府・地方自治体に対して幅広い検査及びサポー トを提供しています。
 http://www.eurofins.co.jp/ |
2010.2.19 日経産業新聞に記事掲載されました
先日発行された日経産業新聞2010年2月19日の記事(廃家電の金属含有量計測)に弊社が掲載されました。
掲載された金属含有量計測の詳細についてはレアメタル分析(貴金属含有量調査)ページをご覧ください。
2009.8.30 産経新聞に掲載されました
2009年8月30日発行 産経新聞 企業の志魂(こころ)に弊社が掲載されました。
2009.8.25 サンデー毎日に掲載されました
先日発行されたサンデー毎日(毎日新聞社)9月6日号の記事(会社の流儀)に弊社が掲載されました。
2009.8.6 テュフズードジャパンとREACH規則などの業務提携を行いました
日本環境は、2009年8月6日、世界600以上の拠点にて14000人に上る専門家を擁する、認証、試験、コンサルティング、トレーニングビジ
ネスを展開するテュフズードの日本法人、テュフズードジャパン株式会社(東京都新宿区西新宿・社長 アンドレアス シュタンゲ)と、欧州化学物質管理規制REACHを含む、環境適応活動と環境規制に対する包括的なサービスに関する業務において提携しました。
テュフズードはドイツ本社に100人以上のエキスパートを擁しており、唯一代理人としてREACH規則に関する登録のサポート業務を行っており、弊社で
は、今回の業務提携により、今後ますます需要が高まるEUの環境規制に対するフルサービスを提供できる体制を整えてまいります。
| http://www.tuv-sud.jp/ |  |
化学工業日報：テュフズードジャパン提携記事
